経済環境や産業構造が激変するなかで、日本の産業界が求める「人材像」が変わり求める社員への能力要件も拡大する一方、働く一人ひとりの意識・価値観もまた、 これまで以上に変化し多様化しつつあります。これまでの人材育成から、社員一人ひとりの「個」を重視しながら、企業もその目的を達成するという「個と企業の目標の統合」 という方法を構築し、具体化せざるを得なくなりました。まず始めるべき第一歩は、これまでの「人材像」を見直し、経営戦略にそった「人材像」を明確にすること。

そして「個」に対する「依存」から「自立」へ変化をいかに援助するかが求められるようになりました。当社が開発する様々な施策を通じて、社員個々人にいかにして、 自己責任、自己管理、自己判断に基づく行動力を身につけさせるかが課題です。今後の人材育成のあり方は、「全員対象」「集団的年功育成」方式から、 今後は「選抜と集中的育成」へと、その中心が明白に移ることを示しています。

これは、企業は個々人に対して有能か否かを早々に見極め、有能な社員を早めに引き上げることを進めていく必要があるからです。

採用は主にインターネット媒体などによる情報公開、会社説明会、面接、内定者フォローなどが主業務なります。

弊社の採用コンサルティングは数合わせに注力したものではなく、個々の「長所進展」と、適材適所の達成に向け、徹底した厳選採用を行います。

その為には目先だけを見るのではなく10年、20年後のビジョンを見据えた採用計画が必要であり、ビジョン確認や現状組織のハイパフォーマー分析を行います。

人事制度は企業と社員双方が納得し、運用を通して社員を育成できるかどうかが重要になってきます。
公正な評価が社員のやる気や働きにつながり将来のビジョンや経営目標の実現につながっていきます。

当社の開発した成果測定制度では評価における考課者の主観的要素を排除致しました。
一般的に評価は「考課者」により定められます。その為評価には考課者の主観的要素が反映されています。このような主観を排除し基準を明確にした制度が成果測定制度です。
評価者間の誤差を防ぐ為に、いくつもの事例を積み重ねて客観的な基準測定値を創出し、自分自身で成果を申告する「アカンタビリティ」に基づき運用するシステムです。

ビジネス能力は、その人のベースとなる「パーソナリティ（潜在能力）」、「コンピテンシー（行動特性）」、「職務スキル」の３つの人材要件から成り立っています。

当社のトレーニングシステムの特徴は、これら３つの要件を中心に個々人の開発テーマ設計に基づき、ＯＪＴを中心に実務シュミレーションや改善事例共有など、培った知識・ノウハウがすぐに企業で生かせるトレーニングの開発に注力しています。